日本の電力不足リスクから考えるポータブル電源の必要性｜ソーラーパネルで電気を備える

みなさんこんにちは！管理人のありーなです。

「日本で電力不足なんて、本当に起きるの？」
「ポータブル電源やソーラーパネルまで備える必要はあるの？」

そう感じている方も多いのではないでしょうか。

日本では、電気は当たり前のように使えています。

しかし、その電気を作るためのエネルギー資源の多くを海外からの輸入に頼っているのも事実です。

原油やLNG、石炭などの供給は、世界情勢や輸送ルート、災害などの影響を受ける可能性があります。

もちろん、海外からのエネルギー供給が少し滞ったからといって、すぐに家庭が停電するわけではありません。

国や電力会社も、石油備蓄や調達先の分散、電力需給の調整など、電気を安定して届けるための対策を行っています。

それでも過去には、電力需給のひっ迫による節電要請や、東日本大震災後の計画停電が実際に行われました。

だからこそ、「電気はいつでもコンセントから来るもの」と考えるだけでなく、家庭でも使える電気を確保する手段を持っておくことが大切です。

その一つが、ポータブル電源とソーラーパネルです。

ポータブル電源があれば電気を蓄えておくことができ、ソーラーパネルがあれば太陽光から新しい電気を作ることができます。

家庭で使うすべての電気を自給できるわけではありません。

それでも、電力会社からの供給だけに頼らず、自分で一定量の電気を作り、蓄え、使える手段を持っていることは、大きな安心につながると私は感じています。

この記事では、日本のエネルギー自給率や発電燃料の輸入先、海上輸送ルート、備蓄状況などを確認しながら、電力不足のリスクを考えます。

そのうえで、過去に実際に行われた節電要請や計画停電も振り返り、なぜ家庭でもポータブル電源とソーラーパネルを備える意味があるのかを考えていきます。

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日本のエネルギーは海外への依存度が高い

日本で電力不足のリスクを考えるうえで、まず知っておきたいのが、私たちが使うエネルギーをどこから確保しているのかということです。

日本では、再生可能エネルギーや原子力なども利用されていますが、現在も石油・石炭・天然ガス（LNG）などの化石燃料への依存度が高く、その多くを海外から輸入しています。

つまり、私たちが毎日当たり前のように使っている電気も、日本国内だけで完結して作られているわけではありません。

1) 日本のエネルギー自給率は16.4％

資源エネルギー庁発行「日本のエネルギー 2025年度版 「エネルギーの今を知る10の質問」」によると、2024年度の日本のエネルギー自給率は16.4％です。

2022年度は12.6％、2023年度は15.3％だったため改善していますが、他のOECD諸国と比較しても依然として低い水準です。

私たちの暮らしは、照明、冷蔵庫、冷暖房、調理家電、スマートフォン、パソコンなど、電気なしでは成り立たないほど電化されています。

しかし、その暮らしを支えるエネルギーの多くを海外に頼っているのが日本の現状です。

エネルギー自給率が低いということは、海外で起きる出来事も、私たちの暮らしと無関係ではないということです。

2) 原油・石炭・LNGの多くを海外から輸入している

特に注目したいのが、石油・石炭・LNGなどの化石燃料です。

日本はこれらの多くを海外から輸入しており、さらに燃料によっては輸入先が特定の国や地域に偏っています。

たとえば原油は、長年にわたり中東への依存度が非常に高い状態が続いてきました。

資源エネルギー庁「エネルギー動向（2026年版）」によると、日本の原油輸入に占める中東依存度は、2022年度95.2％、2023年度94.7％、2024年度95.9％と、非常に高い水準で推移してきました。

つまり、ホルムズ海峡問題が発生する直前まで、日本が輸入する原油の約96％を中東地域に依存していたことになります。

一方、石炭やLNGは中東への依存度は低く、オーストラリアやアジア地域などが主要な輸入先となっています。

3) ホルムズ海峡問題で「輸送ルートのリスク」が現実になった

日本は島国であるため、海外で購入した原油などのエネルギー資源を、タンカーなどで日本まで運ばなければなりません。

その海上輸送ルートには、

• ホルムズ海峡
• バブ・エル・マンデブ海峡
• マラッカ海峡

など、「チョークポイント」と呼ばれる海上交通の要衝があります。

これまでも、こうした場所で紛争やテロなどが発生すれば、日本のエネルギー供給にも影響する可能性があると指摘されてきました。

そして2026年、そのリスクが現実のものとなりました。

ホルムズ海峡を原油タンカーが事実上通れない状況が続いたことで、中東から日本への原油輸入が大幅に減少したのです。

日本政府は石油製品の供給に支障が生じることを防ぐため、3月には当面1か月分にあたる約850万klの国家備蓄原油の放出を決定しました。

さらに代替調達を進め、4月には、5月時点で前年実績と比べて過半を代替調達できる見込みとなったことも公表されています。

つまり、「中東から原油が入らなくなれば、すぐに日本の電気が止まる」というわけではありません。

日本には備蓄があり、輸入先や輸送ルートを変更することで供給を維持するための対策も行われています。

しかし今回の出来事は、海外からエネルギー資源を輸入している以上、世界情勢や海上輸送ルートの変化が日本のエネルギー供給に実際に影響することがあると改めて示した事例だと考えられます。

4) 日本にはエネルギー備蓄と供給を守る仕組みもある

ここまで読むと、「海外からエネルギーが入ってこなくなったら、すぐに電力不足になるのでは？」と思うかもしれません。

しかし、今回のホルムズ海峡問題からも分かるように、日本も何も備えていないわけではありません。

石油については国家備蓄や民間備蓄などがあり、緊急時にはこれらを活用して供給を維持する仕組みがあります。

実際、2026年のホルムズ海峡問題では国家備蓄原油が放出されただけでなく、中東以外からの代替調達や、ホルムズ海峡を通らない輸送ルートの確保も進められました。

その後も政府は追加の備蓄放出を決定し、代替調達の進展によって、備蓄放出量を抑えながら石油供給を確保できる見通しを示しています。

したがって、「日本はエネルギー自給率が低いから、いつ大規模停電になってもおかしくない」と単純に考えるのは適切ではありません。

一方で、国が備蓄や代替調達などの対策を行っていても、海外依存によるリスクそのものがなくなるわけでもありません。

国がエネルギーを確保するための備えを持っているように、家庭でも「もし電気が使えなくなったらどうするか」を考えておく。

その両方が大切だと考えています。

海外からのエネルギー供給が滞れば、すぐに電力不足になる？

ここまで見てきたように、日本はエネルギー資源の多くを海外から輸入しています。

しかし、「海外からエネルギーが入ってこなくなる＝すぐに電力不足や停電が起きる」というわけではありません。

日本では、エネルギー供給が一時的に滞る事態に備えて、石油備蓄や調達先の分散など、さまざまな対策が行われています。

2026年のホルムズ海峡問題でも、こうした備えが実際に使われました。

1) 石油は約8か月分が備蓄されていた

日本の石油備蓄は、

• 国が保有する「国家備蓄」
• 石油会社などが保有する「民間備蓄」
• 産油国と協力して行う「産油国共同備蓄」

の3つで構成されています。

資源エネルギー庁「今こそ知りたい、日本の「石油備蓄」のしくみとは？」によると、2026年1月末時点では、これらを合わせて7,289万kl、約248日（約8か月）分の石油が備蓄されていました。

そして2026年のホルムズ海峡問題では、この備蓄が実際に活用されています。

政府は3月から国家備蓄原油のうち約1か月分（約850万kl）を順次放出。

さらに民間備蓄義務量も15日分引き下げ、その後も追加の国家備蓄放出を行いました。

つまり、海外からの原油輸入に問題が起きても、すぐに国内の石油がなくなるわけではありません。

エネルギーを海外に大きく依存しているからこそ、供給が途絶えたときのための備えも用意されているのです。

2) LNGも原油ほど中東に依存していない

火力発電で重要なLNG（液化天然ガス）についても、原油とは事情が異なります。

資源エネルギー庁「中東情勢を踏まえた石油および関連製品等に関する対応」によると、原油の中東依存度が9割を超えているのに対して、LNGは調達先の多角化が進み、中東依存度は約10%（１割）です。

2026年3月1日時点では、電力・ガス会社が400万トン弱のLNG在庫を保有していました。

これはホルムズ海峡を経由して日本へ届くLNG輸入量の約1年分に相当します。

さらに、中東からの供給に支障が生じた場合には、他の供給国やスポット市場からの調達を増やすことで対応するとしています。

そのため、ホルムズ海峡が通れなくなったからといって、日本の火力発電所がすぐに燃料不足になるわけではありません。

3) 調達先を変えてエネルギーを確保することもできる

もう一つ重要なのが、エネルギーの代替調達です。

2026年のホルムズ海峡問題では、中東からの原油輸入が減少した一方、米国をはじめとする他地域からの調達や、ホルムズ海峡を通らないルートからの輸入が進められました。

つまり、日本のエネルギー供給には、備蓄を使うだけでなく、別の国・地域から調達するという選択肢もあります。

第1章で紹介した「中東依存度95.9％」という数字だけを見ると非常に不安に感じますが、今回のホルムズ海峡問題では、実際に問題が起きたことで調達先そのものが変化していることも見ておく必要があります。

4) それでも電力不足や電気料金上昇のリスクがなくなるわけではない

中東からの原油輸入が減少したことで、日本は米国をはじめ世界各地から代替調達を進めています。

しかし、代替調達によって原油を確保できても、これまでと同じ条件で購入できるわけではありません。

従来の中東産原油は長期契約による調達が中心でしたが、現在の代替調達はスポット契約が中心で、調達先の変更や輸送距離の長期化などによって、実際に調達コストも上昇しています。

つまり、必要な量を確保できたとしても、「これまでより高いコストをかけてエネルギーを確保する」という別の問題が生じています。

さらに心配なのは、ホルムズ海峡をめぐる問題が長期化した場合です。

代替調達を続ける期間が長くなれば、コストだけでなく、必要な量を安定して確保し続けられるのかという問題も考えなければなりません。

そこに猛暑や寒波による電力需要の急増、発電所のトラブル、大規模災害などが重なれば、電力需給がひっ迫し、節電要請や計画停電などが必要になる可能性もあります。

つまり、「代わりの国からエネルギーを買えば大丈夫」と単純に考えることはできません。

だからこそ家庭でも、電力会社から供給される電気だけに頼るのではなく、ポータブル電源に電気を蓄え、ソーラーパネルで新しい電気を作れる手段を持っておくことには意味があります。

家庭で必要な電気をすべてまかなえるわけではありませんが、いざというときに自分で一定量の電気を作り、蓄えて使えることが、大きな安心感につながります。

過去の電力不足では何が起きた？

ここまで、日本のエネルギー供給にはさまざまな対策があり、海外からの燃料輸入が滞ったからといって、すぐに停電するわけではないことを見てきました。

しかし、実際に日本で電力の供給力が不足し、節電要請や計画停電が行われたことはあります。

過去に何が起きたのかを振り返ると、電力不足が決して想像上のリスクではないことが分かります。

1) 2011年｜東日本大震災後には計画停電が実施された

2011年3月11日に発生した東日本大震災では、地震や津波によって多くの発電設備が被害を受け、東京電力管内の供給力が大幅に低下しました。

その結果、電力需要に供給が追いつかなくなることを防ぐため、3月14日から計画停電が実施されました。

東京電力によると、3月中に10日間にわたって計画停電が実施されています。

地域をグループに分け、時間帯を決めて電気の供給を止めるという方法です。

たとえば3月17日の第1グループでは、千葉県、栃木県、埼玉県、群馬県、神奈川県の約289万軒が対象となり、約3時間の停電が予定されました。

これは、電力不足が深刻になれば、「停電するかもしれない」ではなく、電力需給を維持するために意図的に電気を止めることもあるという実例です。

もちろん、2011年は巨大地震という特殊な状況でした。

それでも、電力を作る設備が大きな被害を受ければ、家庭まで届く電気が不足することがあるという事実は、今後の備えを考えるうえでも忘れてはいけません。

＼計画停電が行われる仕組みと事前にできる備えはこちら／

2) 2022年3月｜大規模停電の一歩手前まで電力需給がひっ迫

さらに注目したいのが、2022年3月に起きた電力需給のひっ迫です。

3月16日に発生した福島県沖地震によって複数の火力発電所が停止したところへ、3月22日の気温低下による暖房需要の増加や悪天候による太陽光発電量の低下などが重なりました。

東京電力・東北電力管内では電力需給が極めて厳しくなり、政府は電力需給ひっ迫警報を発令して節電を呼びかけました。

特に東北電力管内では、電力使用率が一時100％に届くほど厳しい状況となっています。

企業や商業施設では照明を消したり、暖房の設定温度を下げたり、自家発電設備を活用したりするなどの節電が行われました。

家庭を含む多くの利用者による節電も進み、結果として大規模停電は回避されています。

つまり、停電しなかったからといって「問題がなかった」わけではありません。

節電や他地域からの電力融通、発電所の出力増加などによって、何とか大規模停電を回避できた事例なのです。

3) 猛暑や寒波による電力需要の急増も考えておきたい

電力不足を引き起こすのは、地震や燃料不足だけではありません。

猛暑や寒波によって電力需要が急増することも、電力需給をひっ迫させる要因になります。

実際、2022年6月には記録的な暑さによって東京電力管内の電力需要が、この時期としては極めて高い水準となり、政府から電力需給ひっ迫注意報が出されました。

火力発電の出力増加や他地域からの電力融通などを行っても厳しい状況となり、特に太陽光発電量が低下する15～20時には節電が求められています。

近年の夏の暑さを考えると、これは特に気になるところです。

真夏に電力不足が起きれば、ちょうど電気を最も必要としているときに、エアコンなどの使用を抑えなければならない状況になるかもしれません。

さらに、前章で見たようなエネルギー調達の不安定化や発電所のトラブルに、猛暑・寒波による需要急増が重なることも考えておく必要があります。

4) 複数の問題が重なったときこそ備えが重要になる

過去の事例を見ると、電力不足は一つの原因だけで起きるとは限りません。

2022年3月も、地震による発電所停止＋寒さによる需要増加＋悪天候による太陽光発電量の低下という複数の要因が重なりました。

現在であれば、ここに海外からのエネルギー調達問題や燃料価格の上昇などが加わる可能性もあります。

だからといって、これから必ず電力不足や計画停電が起きるということではありません。

しかし、「電気は必要なときに必ず供給される」と考えるだけでなく、供給が不安定になったときに家庭でどうするのかを考えておくことは大切です。

ポータブル電源があれば電気を蓄えておくことができ、ソーラーパネルがあれば太陽光から新しい電気を作ることもできます。

国や電力会社が電力供給を守るために備える一方で、家庭でも自分たちが使える電気を確保する手段を持っておけば、いざというときの安心感はさらに大きくなります。

電力不足に備えてポータブル電源とソーラーパネルが必要な理由

ここまで見てきたように、日本ではエネルギーを安定して確保するため、備蓄や輸入先の分散、代替調達など、さまざまな対策が行われています。

それでも、世界情勢の変化、大規模災害、発電所のトラブル、猛暑や寒波による電力需要の急増など、複数の問題が重なれば、電力需給がひっ迫する可能性はあります。

実際、電力需給が極めて厳しくなった場合には、節電要請だけでなく計画停電が実施される仕組みも現在まで残されています。

だからこそ、国や電力会社だけに任せるのではなく、家庭でも「電気が使えなくなったときの備え」を持っておくことが大切だと考えています。

1) 停電しても最低限の電気を使えるようにする

停電すると、普段当たり前に使っている家電が一斉に使えなくなります。

スマートフォンを充電できなければ情報収集や家族との連絡が難しくなり、照明がなければ夜間の生活にも支障が出ます。

さらに停電が長引けば、冷蔵庫、扇風機、電気毛布、通信機器などを使えるかどうかも重要になってきます。

資源エネルギー庁も、台風、水害、地震などによって電力インフラが被災し、停電が発生することがあると説明しています。

ポータブル電源を充電して備えておけば、電力会社からの電気が止まっても、家庭で必要な電気を一定時間確保できます。

すべての家電を普段どおり使うことはできなくても、「停電したら困る家電」に電気を優先して使えることには大きな意味があります。

2) 計画停電なら事前に電気を蓄えておける

突然起きる災害停電とは違い、計画停電では実施される地域や時間帯が事前に知らされる場合があります。

その時間までにポータブル電源を満充電にしておけば、停電している間も必要な家電へ電気を供給できます。

たとえば、

• スマートフォンや通信機器
• 照明
• 冷蔵庫
• 扇風機
• 電気毛布

など、生活に必要な家電を優先して使うことができます。

つまりポータブル電源は、電気が使える時間に電気を蓄え、使えない時間に取り出すという使い方ができます。

計画停電への備えとしても非常に相性のよいアイテムです。

＼計画停電が決まったら何を準備する？事前にできる対策はこちら／

3) ソーラーパネルがあれば自分で新しい電気を作れる

ただし、ポータブル電源だけでは十分とは言えません。

ポータブル電源は、あくまで電気を「蓄える」ためのものです。

どれだけ大容量でも、停電が長引いて蓄えていた電気を使い切れば、それ以上使うことはできません。

そこで重要になるのがソーラーパネルです。

ポータブル電源とソーラーパネルをセットで備えておけば、

 ソーラーパネルで電気を「作る」
　　⇓
 ポータブル電源に「蓄える」
　　⇓
 必要なときに家電で「使う」

という流れを家庭でも作ることができます。

もちろん、雨や曇りなどによって十分に発電できない場合もあります。

それでも、電気を使い切ったら終わりではなく、自分で新しい電気を作る手段を持っていることには大きな安心感があります。

太陽光発電と蓄電池を組み合わせ、災害時の電源として活用する取り組みは自治体などでも行われています。

＼電気を自分で作る生活へ｜ポータブル電源×ソーラー発電完全ガイド／

4) 電気料金が上がったときにも普段から活用できる

ポータブル電源とソーラーパネルを備えるメリットは、停電したときだけではありません。

前章で見たように、海外からのエネルギー調達コストが上昇すれば、電気料金を押し上げる要因にもなります。

そんなときにも、ソーラーパネルで発電した電気をポータブル電源へ蓄え、普段の生活で使うことができます。

もちろん、電気代の節約だけでポータブル電源とソーラーパネルの購入費用を回収するのは簡単ではありません。

それでも、

 普段はソーラー発電した電気を使う
　　⇓
 停電したら非常用電源として使う

という使い方なら、防災用品をしまったままにせず日常生活でも活用できます。

普段から使うことで操作にも慣れ、どの家電なら使えるのか、どれくらいバッテリーを消費するのかも分かってきます。

＼防災用ポータブル電源を普段から活用するメリットはこちら／

5) 「電気の保険」を家庭にも持っておく

ポータブル電源とソーラーパネルを持っていても、災害や電力不足そのものを防ぐことはできません。

また、家庭で使うすべての電気をまかなえるわけでもありません。

それでも、

• 停電しても使える電気を蓄えておく
• 電気がなくなれば、太陽光から新しい電気を作る

この2つの手段を家庭に持っておくことには大きな意味があります。

先ほど紹介した千葉豪雨のように、災害は「まさかこんなところで」と思う場所でも起こります。

使わずに済めば、それが一番です。

しかし「まさか電気が使えなくなるとは思わなかった」という状況になったとき、自分や家族が使える電気を確保する手段があるだけで、安心感は大きく変わります。

だから私は、ポータブル電源とソーラーパネルを単なる防災用品ではなく、大切な家族や暮らしを守る「電気の保険」のような存在だと考えています。

「電気はいつでも買えるもの」から、「必要な電気は自分でも蓄え、作れる」へ。

日本のエネルギー事情が大きく変化している今だからこそ、家庭でもそんな備えを考えてみてはいかがでしょうか。

まとめ｜電力不足リスクから見てポータブル電源は必要？

この記事では、日本のエネルギー事情と電力不足のリスクから、ポータブル電源とソーラーパネルの必要性を考えてきました。

日本はエネルギー自給率が低く、石油・石炭・LNGなど多くのエネルギー資源を海外から輸入しています。

特に原油は、ホルムズ海峡問題が起きる前の2024年度には、中東依存度が95.9％に達していました。

そして2026年、実際にホルムズ海峡をめぐる問題によって中東からの原油輸入が大幅に減少し、日本は国家備蓄の放出や世界各地からの代替調達を進めることになりました。

もちろん、日本にはエネルギー備蓄があり、調達先を変更する仕組みもあります。

そのため、海外からのエネルギー供給が滞ったからといって、すぐに電力不足や停電が起きるわけではありません。

しかし、代替調達にはコストがかかり、それが長期化すれば電気料金を押し上げる要因にもなります。

さらに、大規模災害、発電所のトラブル、猛暑や寒波による電力需要の急増などが重なれば、電力需給がひっ迫する可能性もあります。

実際、日本では東日本大震災後に計画停電が実施され、2022年には大規模停電を避けるために節電が求められたこともありました。

だからといって、不安になりすぎる必要はありません。

大切なのは、「電気はいつでもコンセントから使える」と考えるだけでなく、もし使えなくなったときの手段を家庭にも持っておくことです。

ポータブル電源があれば、必要な電気を蓄えておくことができます。

そしてソーラーパネルも一緒に備えておけば、太陽光から新しい電気を作り、ポータブル電源へ蓄えることもできます。

もちろん、天候などによって十分に発電できないこともあります。

それでも、

電気を「蓄える」ポータブル電源 ＋ 電気を「作る」ソーラーパネル

この2つを持っているだけで、電力不足や長期停電に向き合う安心感は大きくなります。

今回紹介した千葉豪雨のように、災害は「まさかこんな場所で」と思うところでも起こります。

使わずに済めば、それが一番です。

しかし、本当に電気が使えなくなったとき、「備えておけばよかった」と後悔しないために、私はポータブル電源とソーラーパネルを大切な家族や暮らしを守る「電気の保険」として備えておくことをおすすめします。

電力不足が起きるかどうかを予測することはできません。

だからこそ、起きるかどうかではなく、起きたときに自分や家族が困らないように備えておく。

それが、これからの時代にポータブル電源とソーラーパネルを持つ大きな意味だと考えています。

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