ポータブル電源は必要か？日本のエネルギー輸入と備蓄、発電データから考える

みなさんこんにちは !　ありーなです

実際のデータを参考にポータブル電源が必要かを考える

ウクライナとロシアの件が終わらないまま、中東でも戦争が始まってしまいました。

輸入に多くを頼っている日本にとって、外国で起きるこれらの出来事は他人事ではありませんが、今後さらなる影響が出てくるのかもしれません。

エネルギーのように命にかかわるものは深刻で、中東依存度が高い石油の動向は特に気になるところです。

「中東の石油が来なくなったら日本人の生活は大打撃を受ける！」

そんな意見がインターネットで目につくようになってきましたが、果たしてそれは本当でしょうか？

「エネルギー不足で停電が起きるなら、ポータブル電源を買った方がいいのかな？」

そう考えはじめた人もいるかと思います。

そこで今回の記事では「ポータブル電源が必要か？」を考える上で知っておきたいデータをまとめました。

日本の「電気」に関係のあるものとして、日本のエネルギー（発電燃料）輸入やエネルギー備蓄、電力会社の電源構成（どんな発電電源を組合わせて電気を供給しているのか）についてです。

そのデータを見て、「ポータブル電源は必要だ！」もしくは「ポータブル電源は必要ない！」というどちらの結論に達するかは人それぞれです。

何が正しいかはもちろん分かりません。

自分なりの結論を出すための参考としてご覧ください。

日本のエネルギー（発電燃料）自給と海外依存状況

資源エネルギー庁「日本のエネルギー 2022年度版 「エネルギーの今を知る10の質問」によると2020年度の日本のエネルギー自給率は11.3%（裏を返せば輸入依存率88.7％)です。

これはOECD（経済開発協力機構：欧米・日本など38カ国の先進国が加盟する国際機関）諸国において下から2番目（37位）の水準で、とても低い自給率です。

エネルギー全体における化石燃料（原油・石炭・LNG）依存度は83.2%を占め、世界各国からエネルギーを輸入しています。

原油・石炭・LNG（液化天然ガス）といえば電気の発電に使っている「発電燃料」ですので、かなり気になりますね。

まず最初に、日本の発電燃料はどこから輸入しているのかを見てみましょう。

発電燃料（原油・石炭・LNG）の輸入先

発電燃料（原油・石炭・LNG）の日本への輸入先を円グラフにまとめました。

資源エネルギー庁「日本のエネルギー 2022年度版 「エネルギーの今を知る10の質問」掲載の数字を使い筆者が作図したグラフです。

グラフをクリックすると、拡大できますので大きくしてご覧ください。

原油の輸入先

石炭の輸入先

LNG（液化天然ガス）の輸入先

日本の発電燃料の備蓄状況

日本法律によって備蓄が義務付けられているのは石油とLPガス(石油液化ガス)です。

どちらも中東依存度が非常に高かったエネルギーですが、現在LPガスの輸入元はアメリカ、カナダ、オーストラリア、中東と多様化しており、中東依存度が高いのは石油だけとなっています（参考：日本LPガス協会 LPガス事業の現在 供給）。

その他の発電燃料（石炭・NLG）の備蓄義務はありません。

日本の石油備蓄

資源エネルギー庁によると、日本の石油備蓄（2024年7月時点）は備蓄法基準で合計239日分（約8カ月分）、IEA基準合計206日分（約6.9カ月分）確保されています。

国家備蓄の石油は国内10か所の国家石油備蓄基地および9か所の民間石油タンク（借り上げ）に、民間備蓄は備蓄義務のある民間石油会社等によリ原油もしくは石油製品（揮発油、灯油、軽油など）として蔵置されています。

	備蓄日数 (備蓄法基準）※4	備蓄日数 (IEA基準）※4
国家備蓄（※1）	142日分	121日分
民間備蓄（※2）	89日分	77日分
産油国共同備蓄（※3）	（8日分）	（7日分）
合計	231日分（239日分）	198日分（206日分）

日本の石炭備蓄（在庫）

常温で固体で揮発や爆発の危険性も低い石炭は、保管が容易であるというメリットがあります。

法律による備蓄はありませんが、日本国内には約1ヵ月分の在庫が存在しています。

日本のLNG備蓄（在庫）

電力会社や都市ガス会社は輸入した液化天然ガス（LNG）をタンクに貯蔵していますが、揮発性が高く保管に向きません。

その上冷却しながら保管するLNGの専用タンクが必要で、タンク建設には高度な技術と費用がかかります。

国内の在庫量は2週間程度でしたが、ロシアとウクライナの件以降、在庫量を3週間分に増やすように努めているようです。

発電燃料を運ぶ海上輸送ルート

外国からの輸入に多くを頼っている日本には、飛行機や船によって多くの物資が運ばれてきます。

日本海事広報協会「日本の海運SHIPPING NOW 2023-2024」によると日本への輸出入の99.6%（重量ベース）が船による海上輸送で運ばれているそうです。

発電に使う発電燃料もタンカーなどで海上輸送されますが、中東地域で起きているゴタゴタでその運航が乱される可能性があります。

上の地図はIEA（国際エネルギー機関）が示したチョークポイント（海上交通の要衝・隘路：狭い海峡）を表したものです。

海上輸送での日本への輸入は、いくつものチョークポイントを通ってきていることが分かります。

日本の電力会社10社の電源構成

1) 北海道電力の電源構成

※ ほくでん 「電源構成・CO2排出係数」の数字を元に作図

北海道電力の電源構成の内、石炭火力は34%、石油火力は14%、LNG火力は8%でした。

他の電力会社と比べると石油火力の割合が比較的大きめです。

2) 東北電力の電源構成

※ 東北電力 「当社の電源構成および非化石証書の使用状況」の数字を元に作図

東北電力の電源構成の内、石炭火力は27%、ガス火力（LNG)は26%、石油その他火力は2%でした。

他の電力会社と比べると石炭火力とガス火力のバランスが取れており、石油火力の割合がかなり小さめなのが特徴です。

3) 北陸電力の電源構成

※ 北陸電力 「当社の電源構成・CO2排出係数」の数字を元に作図

北陸電力の電源構成の内、石炭火力は48%、LNG・その他ガス火力は8%、石油火力は4%でした。

他の電力会社と比べると石炭火力の割合がかなり大きく、水力発電の割合も大きいのが特徴です。

4) 東京電力の電源構成

※ 東京電力 「電源構成・非化石証書の使用状況」の数字を元に作図

東京電力の電源構成の内、LNG・その他ガス火力は52%、石炭火力は21%、石油火力は0%でした。

他の電力会社と比べるとLNG・その他ガス火力の割合がかなり大きく、石油火力が0%なのが特徴です。

5) 中部電力の電源構成

※ 中部電力 「当社の電源構成および非化石証書の使用状況（2022年度実績値）」の数字を元に作図

中部電力の電源構成の内、LNG火力は42%、石炭火力は22%、石油火力は1%でした。

他の電力会社と比べるとLNG火力の割合が大きめで、石油火力が1%なのが特徴です。

6) 関西電力の電源構成

※ 関西電力 「原子力発電について 原子力って必要なの」の数字を元に作図

関西電力の電源構成の内、LNG火力は44.5%、石炭火力は15.2%、石油火力は1.7%でした。

他の電力会社と比べると原子力発電が13.4%あることと、卸電力取引所が小さめなこと、再生可能エネルギーがほとんどないのが特徴です。

7) 中国電力の電源構成

※ 中国電力 「当社の電源構成・非化石証書使用状況＜2022年度実績＞」の数字を元に作図

中国電力の電源構成の内、石炭火力は41%、ガス火力(LNG等)は15%、石油火力が3%でした。

他の電力会社と比べると卸電力取引所とFIT電気が高めなのが特徴です。

8) 四国電力の電源構成

※ 四国電力 「電源構成・非化石証書使用状況・CO2排出係数」の数字を元に作図

四国電力の電源構成の内、石炭火力は22%、LNG火力は7%、石油火力が7%でした。

他の電力会社と比べると原子力発電が20%あるのと、火力発電の割合が少なめなのが特徴です。

9) 九州電力の電源構成

※ 九州電力 「当社の電源構成・非化石証書使用状況・CO2排出係数〔小売供給分〕(2021年度実績)」の数字を元に作図

九州電力の電源構成の内、石炭火力は21%、LNGその他ガス火力は15%、石油火力が0.2%でした。

他の電力会社と比べると原子力発電が36%あるのと、石油火力が0.2%しかないのが特徴です。

10) 沖縄電力の電源構成

※ 沖縄電力 「電気をつくる」の数字を元に作図

沖縄電力の電源構成の内、石炭火力は60%、LNGその他ガス火力は20%、石油火力が14%でした。

他の電力会社と比べると構成する電源数が少なく火力発電だけで94%もあるのが特徴です。

まとめ

「ポータブル電源が必要か？」を考える参考データとして、日本のエネルギー（発電燃料）輸入やエネルギー備蓄、電力会社の電源構成を紹介しました。

日本のエネルギーの輸入依存率は88.7%と非常に高く、発電のために使う発電燃料の海外依存率も原油99.7%、石炭99.7%、LNG（液化天然ガス）97.8%と非常に高いものでした。

法律で決められている備蓄は石油だけで備蓄量は世界的に見ると多いようですが、海外依存率がこれほど高いと足りるだけの量があるのかは疑問です。

しかし一方で各電力会社の電源構成を見てみると、中東に輸入を依存している石油を使った火力発電はあまり多くないことが分かりました。

日本全体の電源構成（2022年）で見た場合、石炭が27.8%、LNGが29.9%なのに対し、石油は3%です。

そう考えると今中東で起きている戦争で日本の電気に与える影響はそれほど大きくないようにも見えてきます。

しかしこれらのデータの受け取り方は人それぞれです。

またポータブル電源はエネルギー不足による停電だけに備えるものではなく、災害への備えや電気代節約などにも使えます。

何か問題が起きた時には手遅れになってしまう可能性があるため、ポータブル電源を早めに購入しておくという判断もあるでしょう。

いずれにせよ、皆さんがポータブル電源購入を考える時の一つの参考としてください。