ポータブル電源

ポータブル電源は必要か?日本のエネルギー輸入と備蓄、発電データから考える

ポータブル電源は必要か2
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みなさんこんにちは ! ありーなです

友だちが「中東での戦争で海峡が閉鎖されて石油が入ってこなくなるかもしれない」と言っていました。エネルギー不足の停電に備えてポータブル電源を買うべきなのか迷ってます

ありーな

そんな声にお応えして、日本のエネルギー輸入と備蓄そして電力会社の発電についてデータをまとめました。そのデータを見て「ポータブル電源が必要」と思う人も「必要ない」と思う人もいるでしょう。自分なりの結論をだすための参考にしてください

この記事を読むとこのようなことが分かります

ぜひ最後までご覧ください

実際のデータを参考にポータブル電源が必要かを考える

ウクライナとロシアの件が終わらないまま、中東でも戦争が始まってしまいました。

輸入に多くを頼っている日本にとって、外国で起きるこれらの出来事は他人事ではありませんが、今後さらなる影響が出てくるのかもしれません。

エネルギーのように命にかかわるものは深刻で、中東依存度が高い石油の動向は特に気になるところです。

中東の石油が来なくなったら日本人の生活は大打撃を受ける!

そんな意見がインターネットで目につくようになってきましたが、果たしてそれは本当でしょうか?

エネルギー不足で停電が起きるなら、ポータブル電源を買った方がいいのかな?

そう考えはじめた人もいるかと思います。

そこで今回の記事では「ポータブル電源が必要か?」を考える上で知っておきたいデータをまとめました。

日本の「電気」に関係のあるものとして、日本のエネルギー(発電燃料)輸入やエネルギー備蓄、電力会社の電源構成(どんな発電電源を組合わせて電気を供給しているのか)についてです。

そのデータを見て、「ポータブル電源は必要だ!」もしくは「ポータブル電源は必要ない!」というどちらの結論に達するかは人それぞれです。

何が正しいかはもちろん分かりません。

自分なりの結論を出すための参考としてご覧ください。

日本のエネルギー(発電燃料)自給と海外依存状況

資源エネルギー庁「日本のエネルギー 2022年度版 「エネルギーの今を知る10の質問」によると2020年度の日本のエネルギー自給率は11.3%(裏を返せば輸入依存率88.7%)です。

これはOECD(経済開発協力機構:欧米・日本など38カ国の先進国が加盟する国際機関)諸国において下から2番目(37位)の水準で、とても低い自給率です。

エネルギー全体における化石燃料(原油・石炭・LNG)依存度は83.2%を占め、世界各国からエネルギーを輸入しています。

原油・石炭・LNG(液化天然ガス)といえば電気の発電に使っている「発電燃料」ですので、かなり気になります

まず最初に、日本の発電燃料はどこから輸入しているのかを見てみましょう。

発電燃料(原油・石炭・LNG)の輸入先

発電燃料(原油・石炭・LNG)の日本への輸入先を円グラフにまとめました。

資源エネルギー庁「日本のエネルギー 2022年度版 「エネルギーの今を知る10の質問」掲載の数字を使い筆者が作図したグラフです。

グラフをクリックすると、拡大できますので大きくしてご覧ください。

原油の輸入先

原油の海外依存度は99.7%で、その内サウジアラビアが39.7%、UAEが34.7%で中東依存率は91.9%です。2021年はロシアが3.6%ありますが2022年以降ロシアからのLNG輸入はおそらく減っていると思われます

石炭の輸入先

石炭の海外依存度は99.7%で、その内オーストラリアが66%、インドネシアが12%でアジア・オセアニアからの輸入が78%を占めます。上位5カ国に中東はなく、2021年はロシアが11%で3位となっています。ロシアとウクライナの件により2022年以降ロシアからの石炭輸入はおそらく減っていると思われます

LNG(液化天然ガス)の輸入先

LNGの海外依存度は97.8%で、その内オーストラリアが35%、マレーシアが13.6%でアジア・オセアニアからの輸入が62.4%を占めます。カタールが12.1%を筆頭に中東依存率は16.5%です。2021年はロシアが8.8%ありますが2022年以降ロシアからのLNG輸入はおそらく減っていると思われます

今後中東での戦争が激しさを増して輸入に大きな影響が出た場合、中東依存率が91.9%の原油の輸入が一番影響を受けそうです。

なお資源エネルギー庁が9月29日に発表した2023年8月分の石油統計速報によると、原油の輸入先国は量が多い順に、UAE(9.5%増)、サウジアラビア(24.5%減)、クウェート(51.2%減)、カタール(56.9%減)で、中東依存率は94.6%と少しずつ増えています

日本の発電燃料の備蓄状況

日本法律によって備蓄が義務付けられているのは石油とLPガス(石油液化ガス)です。

どちらも中東依存度が非常に高かったエネルギーですが、現在LPガスの輸入元はアメリカ、カナダ、オーストラリア、中東と多様化しており、中東依存度が高いのは石油だけとなっています(参考:日本LPガス協会 LPガス事業の現在 供給)。

その他の発電燃料(石炭・NLG)の備蓄義務はありません

日本の石油備蓄

資源エネルギー庁によると、日本の石油備蓄(2023年11月時点)は備蓄法基準で合計231日分(約7.7カ月分)、IEA基準合計198日分(約6.6カ月分)確保されています。

国家備蓄の石油は国内10か所の国家石油備蓄基地および9か所の民間石油タンク(借り上げ)に、民間備蓄は備蓄義務のある民間石油会社等によリ原油もしくは石油製品(揮発油、灯油、軽油など)として蔵置されています。

備蓄日数
(備蓄法基準)※4
備蓄日数
(IEA基準)
※4
国家備蓄(※1)137日分116日分
民間備蓄(※2)94日分82日分
産油国共同備蓄(※3)(9日分)(7日分)
合計231日分(239日分)198日分(206日分)
※資源エネルギー庁「石油備蓄の現況」の数字を元に筆者が作表

※1 国家備蓄:戦略物資となる地下資源を供給が制限される事態に対してあらかじめ備蓄しておく石油天然ガス・金属鉱物資源機構による国の直轄事業

※2 民間備蓄:石油の備蓄の確保等に関する法律に基づき石油精製業者、特定石油販売業者および石油輸入業者に義務付けている備蓄

※3 産油国共同備蓄:国内の民間原油タンクを産油国の国営石油会社に政府支援の下で貸与し、当該社が東アジア向けの中継・備蓄基地として利用しつつ、我が国への原油供給が不足する際には、当該原油タンクの在庫を我が国向 けに優先供給する事業

※4 備蓄法基準はタンクのデッドストック分を含めて日数計算、IEA基準はデッドストック分を控除して日数を計算

※1 ウィキペディア参照
※2,3 資源エネルギー庁「石油備蓄の現況」参照
※4 経済産業省「石油備蓄の現状について」参照

国際エネルギー機関(IEA)は各加盟国に対して、石油純輸入量の90日分以上の緊急時備蓄(国家備蓄+民間備蓄)を維持するよう勧告しています。2023年6月時点で197日分だった日本の石油備蓄量は、石油輸入依存度が100%となっているIEA加盟国の備蓄平均日数170日を約1ヶ月分上回っています

※ 経済産業省「石油備蓄の現状について」参照

ありーな

日本の石油備蓄量は世界的に見ると多いようにも見えますが、原油の海外依存率が99.7%もあるので本当に大丈夫なのかは心配です

日本の石炭備蓄(在庫)

常温で固体で揮発や爆発の危険性も低い石炭は、保管が容易であるというメリットがあります。

法律による備蓄はありませんが、日本国内には約1ヵ月分の在庫が存在しています。

日本のLNG備蓄(在庫)

電力会社や都市ガス会社は輸入した液化天然ガス(LNG)をタンクに貯蔵していますが、揮発性が高く保管に向きません。

その上冷却しながら保管するLNGの専用タンクが必要で、タンク建設には高度な技術と費用がかかります。

国内の在庫量は2週間程度でしたが、ロシアとウクライナの件以降、在庫量を3週間分に増やすように努めているようです。

発電燃料を運ぶ海上輸送ルート

外国からの輸入に多くを頼っている日本には、飛行機や船によって多くの物資が運ばれてきます。

日本海事広報協会「日本の海運SHIPPING NOW 2023-2024」によると日本への輸出入の99.6%(重量ベース)が船による海上輸送で運ばれているそうです。

発電に使う発電燃料もタンカーなどで海上輸送されますが、中東地域で起きているゴタゴタでその運航が乱される可能性があります。

上の地図はIEA(国際エネルギー機関)が示したチョークポイント(海上交通の要衝・隘路:狭い海峡)を表したものです。

海上輸送での日本への輸入は、いくつものチョークポイントを通ってきていることが分かります。

中東から輸入している石油やLNGは、ホルムズ海峡やバブ・エル・マンデブ海峡、マラッカ海峡などのチョークポイントを通り日本に届きます。今中東で起きているゴタゴタはホルムズ海峡やバブ・エル・マンデブ海峡だけでなくスエズ運河を通って日本に来る船の航行に大きな影響を与えかねません

日本の電力会社10社の電源構成

1) 北海道電力の電源構成

※ ほくでん 「電源構成・CO2排出係数」の数字を元に作図

北海道電力の電源構成の内、石炭火力は34%、石油火力は14%、LNG火力は8%でした。

他の電力会社と比べると石油火力の割合が比較的大きめです。

北海道電力の石炭はオーストラリアやインドネシアなど5カ国、LNGはサハリンやオーストラリアなど6カ国から輸入しています(サハリンからのLNG輸入は現時点で継続されているかは不明)。石油の輸入先については情報を見つけられませんでした

2) 東北電力の電源構成

※ 東北電力 「当社の電源構成および非化石証書の使用状況」の数字を元に作図

東北電力の電源構成の内、石炭火力は27%、ガス火力(LNG)は26%、石油その他火力は2%でした。

他の電力会社と比べると石炭火力とガス火力のバランスが取れており、石油火力の割合がかなり小さめなのが特徴です。

東北電力の石炭はオーストラリアやインドネシアなど4カ国、LNGはロシアやオーストラリアなど6カ国から輸入しています(ロシアからのLNG輸入は現時点で継続されているかは不明)。石油の輸入先については情報を見つけられませんでした

3) 北陸電力の電源構成

※ 北陸電力 「当社の電源構成・CO2排出係数」の数字を元に作図

北陸電力の電源構成の内、石炭火力は48%、LNG・その他ガス火力は8%、石油火力は4%でした。

他の電力会社と比べると石炭火力の割合がかなり大きく、水力発電の割合も大きいのが特徴です。

北陸電力の石炭はオーストラリア、インドネシア、北米等、LNGはマレーシアから輸入しています。石油の輸入先については情報を見つけられませんでした

4) 東京電力の電源構成

※ 東京電力 「電源構成・非化石証書の使用状況」の数字を元に作図

東京電力の電源構成の内、LNG・その他ガス火力は52%、石炭火力は21%、石油火力は0%でした。

他の電力会社と比べるとLNG・その他ガス火力の割合がかなり大きく、石油火力が0%なのが特徴です。

東京電力の石炭はオーストラリア、インドネシア、アメリカ等、LNGはUAE、オーストラリア、ブルネイ等から輸入しています (2018年)。石油の輸入先については情報を見つけられませんでした

5) 中部電力の電源構成

※ 中部電力 「当社の電源構成および非化石証書の使用状況(2022年度実績値)」の数字を元に作図

中部電力の電源構成の内、LNG火力は42%、石炭火力は22%、石油火力は1%でした。

他の電力会社と比べるとLNG火力の割合が大きめで、石油火力が1%なのが特徴です。

中部電力の石炭はオーストラリア、インドネシア等、LNGはカタール、オーストラリア、インドネシア等、石油はインドネシア、ベトナムから輸入しています (2013年)

6) 関西電力の電源構成

※ 関西電力 「原子力発電について 原子力って必要なの」の数字を元に作図

関西電力の電源構成の内、LNG火力は44.5%、石炭火力は15.2%、石油火力は1.7%でした。

他の電力会社と比べると原子力発電が13.4%あることと、卸電力取引所が小さめなこと、再生可能エネルギーがほとんどないのが特徴です。

火力発電の燃料消費量は天然ガス(LNG)、石炭、石油系の順となっています。それぞれの電源燃料の輸入先(2020年)は次の通りで、石油についても中東ではなくインドネシアから90%輸入しています

LNG:オーストラリア49%、アメリカ16%、インドネシア9%、カタール8% 他
石炭:オーストラリア74%、ロシア15%、インドネシア5%、中国5% 他
石油:インドネシア90%、その他10%

※関西電力「火力発電について 火力発電の燃料」参照

7) 中国電力の電源構成

※ 中国電力 「当社の電源構成・非化石証書使用状況<2022年度実績>」の数字を元に作図

中国電力の電源構成の内、石炭火力は41%、ガス火力(LNG等)は15%、石油火力が3%でした。

他の電力会社と比べると卸電力取引所とFIT電気が高めなのが特徴です。

中国電力の発電燃料輸入先情報は見つけられませんでした

8) 四国電力の電源構成

※ 四国電力 「電源構成・非化石証書使用状況・CO2排出係数」の数字を元に作図

四国電力の電源構成の内、石炭火力は22%、LNG火力は7%、石油火力が7%でした。

他の電力会社と比べると原子力発電が20%あるのと、火力発電の割合が少なめなのが特徴です。

四国電力の石炭はオーストラリア等、LNGはマレーシア等から輸入しています。石油の輸入先については情報を見つけられませんでした

9) 九州電力の電源構成

※ 九州電力 「当社の電源構成・非化石証書使用状況・CO2排出係数〔小売供給分〕(2021年度実績)」の数字を元に作図

九州電力の電源構成の内、石炭火力は21%、LNGその他ガス火力は15%、石油火力が0.2%でした。

他の電力会社と比べると原子力発電が36%あるのと、石油火力が0.2%しかないのが特徴です。

九州電力の石炭はオーストラリア、カナダ、アメリカ等、LNGはオーストラリア、インドネシア等から輸入しています (2020年)。石油の輸入先については情報を見つけられませんでした

10) 沖縄電力の電源構成

※ 沖縄電力 「電気をつくる」の数字を元に作図

沖縄電力の電源構成の内、石炭火力は60%、LNGその他ガス火力は20%、石油火力が14%でした。

他の電力会社と比べると構成する電源数が少なく火力発電だけで94%もあるのが特徴です。

沖縄電力の石炭は主にインドネシアやオーストラリア、LNGは主にオーストラリアから輸入しています (2021年)。石油の輸入先については情報を見つけられませんでした

まとめ

「ポータブル電源が必要か?」を考える参考データとして、日本のエネルギー(発電燃料)輸入やエネルギー備蓄、電力会社の電源構成を紹介しました。

日本のエネルギーの輸入依存率っは88.7%と非常に高く、発電のために使う発電燃料の海外依存率も原油99.7%、石炭99.7%、LNG(液化天然ガス)97.8%と非常に高いものでした。

法律で決められている備蓄は石油だけで備蓄量は世界的に見ると多いようですが、海外依存率がこれほど高いと足りるだけの量があるのかは疑問です。

しかし一方で各電力会社の電源構成を見てみると、中東に輸入を依存している石油を使った火力発電はあまり多くないことが分かりました。

日本全体の電源構成(2022年)で見た場合、石炭が27.8%、LNGが29.9%なのに対し、石油は3%です。

そう考えると今中東で起きている戦争で日本の電気に与える影響はそれほど大きくないようにも見えてきます

しかしこれらのデータの受け取り方は人それぞれです。

またポータブル電源はエネルギー不足による停電だけに備えるものではなく、災害への備えや電気代節約などにも使えます。

何か問題が起きた時には手遅れになってしまう可能性があるため、ポータブル電源を早めに購入しておくという判断もあるでしょう。

いずれにせよ、皆さんがポータブル電源購入を考える時の一つの参考としてください。

ありーな

発電という面で見ると原油のウェートは小さめですが、中東からの原油が来なくなったら、国内の物流は崩壊しますよね。そうなったらモノが届かないという未来は来るかもしれません

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