防災用にポータブル電源が必要となる「停電のリスク」

みなさんこんにちは !　ありーなです

防災用として必要なポータブル電源とは

このブログでは、ポータブル電源をソーラーパネルとセットで購入し「自分で電気を作れる仕組み」を持つことをおすすめしています。

被災時の停電に備える「防災用ポータブル電源」も同じことで、ソーラー発電して自分で電気を作れなければ意味がありません。

ポータブル電源とソーラーパネルがあれば、世界規模や日本国内で引き起こされる停電のリスクに備えられます。

 ポータブル電源とソーラーパネルのセットについては、こちらの記事もご覧ください 

災害に備えポータブル電源とソーラーパネルをセットで持つ４つのメリット みなさんこんにちは !　ありーなです ありーな このブログでは、ポータブル電源をソーラーパネルとセットで...

ポータブル電源は必要ない？ソーラパネルとセットで買えばまさかに備える「保険」になるポータブル電源は必要ない？購入を迷っている人はソーラーパネルとセットで買うことを検討ください。自分で電気を作れる仕組みがあれば、まさかに備える「保険」となります。 ...

1. 世界規模のリスク要因で引き起こされる停電

電気が止まるかもしれないリスクの中には、世界規模で引き起こされるような要因がいくつもあります。

先日（2024年7月）起きた世界規模での通信障害の原因は、サイバーセキュリティソフトの更新で不具合があったためとされています。

たったそれだけの原因で世界中のコンピュータに影響が出て、世界中の人々に影響が出る状態にまでなっているのが現在の世界です。

世界規模で起きた出来事が原因で、日本の電気がもし止まってしまったら。

復旧までかなり長い時間がかかるかもしれません。

1) 太陽フレアによる大規模停電

最近よく耳にするようになった「太陽フレア」。

太陽フレア（太陽の表面の黒点付近で起きる巨大な爆発）が起きると電気を帯びた粒子を含む高温のガスや強いX線などが放出され、その「太陽嵐」が地球の磁場を乱します。

大規模な爆発が起きるとその影響で電力設備の誤作動による停電や通信障害、人工衛星の故障などを引き起こす恐れがあると言われており、実際の被害記録も残っています。

総務省は2022年6月に「宇宙天気予報の高度化の在り方に関する検討会報告書」を公表しました。

その中では2025年頃、大規模な太陽フレアの爆発現象が起きる可能性があり、広範囲に大規模停電や通信障害などの影響が断続的に2週間程度起きるおそれがあると発表しました。

また2023年10月、アメリカ海洋大気局の宇宙天気予報センター（SWPC）は「太陽の黒点が増え活動が活発化する「極大期」のピークを2024年1月～10月ごろ迎える」と発表し、太陽の活動は予想以上のペースで活発化しているようです。

これを裏付けるように2023年になって以降「X級の太陽フレア（太陽フレアの中で規模が大きいレベル）」が起きており、2024年5月には観測史上まれに見る14回のX級太陽フレアが起きています。

2) テロリズムによる停電

世界を見渡せば現在2つの大きな戦争が行われており、それを契機に世界の分断が急速に進んでいるように感じます。

分断が進むにつれテロの脅威も増しており、いつどこが狙われるかもわからないテロは大きなリスク要因です。

① 原子力発電所などへのテロ

福島第一原子力発電所の事故により、原子力発電所が自然災害のみならずテロリストによる脅威が世界的に懸念されるようになりました。

原子力発電所に対するテロが発生した場合は、国民の生命・身体に重大な危険が生じるおそれがある他、政治的、経済的、社会的、精神的にも大きな影響が生じてきます。

もちろん発電所の稼働がとまることで電力が供給されない事態になりますので、当然のように停電が起こります。

近年、原子力発電所に対するテロ対策は強化されていますが、そのリスクがあることは常に肝に銘じておく必要があります。

2003年8月に送電管理システムのダウンによると思われる大規模停電が北米で起きました。

29時間におよぶ停電の被害はアメリカ、カナダ両国の約5,000万人におよんだと言われています。

このように電気に関する施設で不具合が起きると、大規模な停電につながる恐れがあります。

② サイバーテロ

近年は物理的なテロだけでなくサイバーテロの脅威も高まっています。

従来は情報搾取を目的としたサイバー攻撃が主体でしたが、最近は社会インフラに物理的なダメージを与える攻撃も増えています。

電力などのインフラのサーバやネットワークに大量のデータを連続送信し、システムを利用できない状況を作り出すDDoS（分散サービス妨害）というサイバー攻撃が特に脅威です。

サイバー攻撃は、原子力発電所だけでなく火力発電所や変電所、送電施設などに対しても起こされる可能性があります。

③ 電磁パルス攻撃

「電磁パルス」とは強力なパルス状の電磁波（ガンマ線など）をいい、自然界では大規模な太陽フレアによって発生します。

この電磁パルスを高い高度で核爆発させたり特殊な装置を使い人為的に発生させ兵器として用いたのが「電磁パルス攻撃」で、北朝鮮がロシアの技術を使って既に完成させていると言われています。

電磁パルスは人体に直接の影響はないものの、パソコンなどの電子機器だけでなく、電力・通信・水道・ガス・交通と言ったインフラなどを損傷・破壊させます。

もしこれらの攻撃を受けた場合、復旧までに数か月～数年かかるともいわれ広範囲での壊滅的な被害となります。

北朝鮮からの挑発が激しくなった時期が以前ありましたが、なぜかTVが一斉に「電磁パルス攻撃」を騒ぎ立てたことがありました。

 日本のエネルギーについては、こちらの記事もご覧ください 

ポータブル電源は必要か？日本のエネルギー輸入と備蓄、発電データから考えるポータブル電源は必要か？それを考える材料として、日本のエネルギー（原油・石炭・LNG）の輸入状況や依存度、発電燃料の備蓄状況、輸送ルート、電力会社の電源構成に関するデータを紹介します...

ホルムズ海峡封鎖ならポータブル電源はやはり必要 - 計画停電・電気代高騰リスクに備える中東での戦渦が拡大しホルムズ海峡封鎖の可能性が出てきた今、ポータブル電源を購入し備えるタイミングです。計画停電や電気代高騰だけでなく災害や電気料金節約にも活かせるポータブル電源はやはり必要です...

2. 日本国内のリスク要因で引き起こされる停電

1) 突然の大規模災害が原因で起こる広範囲での停電

災害大国である日本では、災害被害をうける度に電力や水道などのインフラも大きな被害を受けてきました。

しかし災害は極地的に引き起こされることが多いため、災害後のインフラは比較的短期間に復旧されることがほとんどでした。

しかし近年は広範囲で影響を受ける大規模地震や噴火などの危険が指摘されており、実際に起きた場合の被害は大規模、広範囲になる恐れがあります。

① 南海トラフ地震

政府の中央防災会議によると、南海トラフ地震では震度6～7の揺れが静岡県から宮崎県にかけての地域で起こる想定となっています。

また、関東地方から九州地方の太平洋側では10mを超える津波が広範囲でおきると想定されています。

もしこれほど広い範囲で大きな被害が起きたとしたら、電力などインフラの復旧にはかなりの時間がかかります。

政府の地震調査委員会が2022年1月に公表した資料によると、マグニチュード8～9クラスの地震の発生率は、かなり高く想定されています。

なお南海トラフで起きる地震は約100～150年間隔で繰り返し発生しています。

前回の南海トラフ地震（1944年昭和東南海地震、1946年昭和南海地震）発生後70年以上が経過しているため、次の南海トラフ地震発生の可能性が高まっています。

② 首都直下地震

東京都は首都直下地震の被害想定を10年ぶりに見直し、2022年5月に「東京都の新たな被害想定～首都直下地震等による東京の被害想定～」を発表しました。

その中ではマグニチュード７クラス以上の地震が起きた場合、東京都だけで6,000名以上の死者、93,000名以上の負傷者が想定され、電力については次のように書かれています。

地震発生後の想定	電力の想定
発災害直後～1日後	・広範囲で停電が発生 ・広い地域で計画停電が実施される可能性
3日後～	・徐々に停電が減少
1週間後～	・発電所の停止など、電力供給量が不足し、電力需要が抑制されない場合などは、計画停電が継続する可能性
1か月後～	・建物崩壊や焼失など復旧困難エリアをのぞき、安全点検の終了や管路の復旧により、多くの地域で供給が再開

東京都防災会議「東京都の新たな被害想定～首都直下地震等による東京の被害想定～」より抜粋し作表

なお「発災後当面の間は、ライフラインや公共交通機関など、身の回りの生活環境に大きな支障が生じるとともに、被害が甚大な場合は、その復旧が長期化するおそれ」と追加で書かれています。

電気を使えない期間が「長期化」することも視野に入れた備えが必要となります。

③ 富士山噴火

富士山は最後の噴火（1707年の宝永大噴火）から300年以上経過しており、いつ噴火してもおかしくない状況といわれています。

富士山噴火が起きれば噴石や火砕流、溶岩流などたくさんの被害が周辺地域におよびますが、広範囲に影響を及ぼすのは火山灰です。

火山灰はガラスや鉱物が小さな粒であり、拡大するとギザギザの形状になっています。

そのため吸い込んだり、目や皮膚に付着すると甚大な健康被害をもたらします。

農作物への被害、建物の倒壊、交通機関の運行妨げなどさまざまな被害が予想されますが、電気についてはどうでしょうか。

2016年の熊本阿蘇山噴火の時は、噴火後からまもなく停電が発生し、阿蘇市を中心に2回の停電がおき約56,000戸に被害がおよびました。

この原因は電柱などにつけられた絶縁体の碍子（がいし）の絶縁低下によるものでした。

碍子に積もった火山灰が雨に濡れたことにより絶縁抵抗が低下し、漏電が起き停電につながったのです。

このように富士山噴火の火山灰が原因となり停電を引き起こすことは十分考えられます。

富士山噴火は大規模地震に誘発され起こる可能性も指摘されています。

例えば南海トラフ地震と連動して富士山が噴火をした場合、複合的に大規模で広範囲な被害がもたらされるのは間違いありません。

2) 台風、豪雨など気候や環境変化が原因で起こる停電

世界規模で見ても同じですが、近年日本列島では記録的な猛暑や集中豪雨、台風など、極端な気象現象が頻発しています。

台風や豪雨など、荒天により引き起こされる停電の要因はさまざまですが、河川氾濫や土砂災害、大規模な倒木、竜巻など、電気の復旧を妨げるような要因が数多くあります。

2019年9月に千葉県を中心に被害をもたらした台風15号では、鉄塔や電柱の広範囲での倒壊などによって93万戸の家庭で停電が起き、復旧まで12日間もかかりました。

発生年月	名称	停電戸数	復旧までの時間
2018年7月	西日本集中豪雨	最大約8万戸	約4日後に99%解消
2018年9月	台風21号	最大約240万戸	約5日後に99%解消
2018年9月	台風24号	最大約180万戸	約3日後に99%解消
2019年9月	台風15号	最大約93万戸	約12日後に99%解消
2019年10月	台風19号	最大約52万戸	約4日後に99%解消

【経済産業省資源エネルギー庁「台風」と「電力」～長期停電から考える電力のレジリエンスから引用し作表】

また世界に目を向けると、異常気象が各国の電力にも大きな影響をおよぼしています。

近年、記録的な猛暑・熱波に多くの国・地域が見舞われており、毎年のようにヨーロッパやアメリカなどで猛暑による電力への影響が出ています。

3) 電力の需給バランスの崩れから起きる停電

2022年3月22日、政府は東京電力、東北電力管内において「電力需給ひっ迫警報」、6月27日に東京電力管内で「電力ひっ迫注意報」を発令ました。

これらの警報・注意報は、電気の需要が供給量を上回ることのないように、家庭や企業に対して節電を呼びかける目的で発令されました。

電気というエネルギーは貯めておくことができないため、電力会社は常に電力需要量を予測しながら、それに見合った量の電気を供給するように調整しています。

夏の暑い日や冬の寒い日などに需給バランスが崩れてしまうと、計画停電やブラックアウトのリスクが高まります。

2023年は全国的に高温で、日本各地で感触市場最高気温を更新する地点が続出しました。

2024年の夏も猛暑が予想されており、今後はこのような形での停電が増えることが予想されます。

4) 社会インフラの老朽化が原因で起こる停電

高度成長期に多く作られた日本のインフラ設備は、コストの問題もあり十分なメンテナンスや更新ができずに老朽化しているものも数多く残っていると言われます。

このような設備の老朽化が招いた停電が、2016年10月に東京で起きました。

大都会で起きた突然の停電にテロの恐怖を感じた人も多かったと聞きますが、その原因は設備の老朽化でした。

埼玉県にある東京電力の送電ケーブル発火で引き起こされた都内の停電は、11の区にまたがり最大約37万軒の停電を引き起こしたのです。

日本経済が成長できずにいる中、このようなメンテナンスが行き届かない設備の老朽化により引き起こされる停電は増えていくのかもしれません。

まとめ

身の回りには「突然起こりうるたくさんの停電リスク」が存在することが分かっていただけたと思います。

最近の不安定な世界情勢、特に東アジア地域にまで広がってきた不穏な動きを見ると「世界規模のリスク要因で引き起こされる停電」が起こりうる可能性は一層高まっています。

これまでのような局地的に起きる災害・停電とは違い、最近言われているリスクは「広範囲で壊滅的」なものばかりです。

「ポータブル電源とソーラーパネルがあってよかった」と思える未来が来てしまうのは、そう遠くはないのかもしれません。